このページでは、日ごろお客様とのやり取りの中でよく聞かれる【税理士への不満あるある】をご紹介するとともに、なぜそのような事態が起こるのか、起こった際にどのように対応するべきなのかを解説しています。
すでに税理士とお付き合いがある方も、これから税理士に依頼される方も、税理士選びの参考となると思いますので是非ご一読ください。
今回の税理士への不満あるあるは【話が難しくてわからない】です。
「話がわかりにくい」と言われる税理士は、何もかもが初めての経営者様の気持ちがわかっていません。
話が難解な税理士のどこが問題なのか、何が原因なのか、またどう対処すべきかについて確認します。
そもそも、自前で税務処理までやり切ってしまえるならば、税理士は必要ありません。手助けが欲しくて税理士をお探しのお客様に対して、理解できないような言葉で話をする税理士はもってのほかです。
税務・財務などの話をするのに、税理士業界では当たり前のことを次から次に繰り出して、説明したつもりになっているのでしょう。
例えば、会社設立に向けての初めてのご相談で、「創業融資制度を使いますか?どうしますか?」「融資は日本政策金融公庫、保証協会、どちらにしますか?」「法人化すると役員報酬は損金に算入できます。1人当たり5,000円までは会議費として損金算入できますよ」などと突然切り出されても困りますよね?
初めて会社を設立するお客様が初めて耳にすることばかり。あまりにも不親切です。
税理士にとって当たり前のことであっても、お客様には初めて聞くことかもしれないといつも気を配るべきです。
専門用語を使わない、詳しい説明を怠らない、聞く側の立場になってみることを忘れない、そんな税理士の話であれば、学べることも多いはずです。
とはいっても、改善されたらそれに越したことはないので、理解できない専門用語が続くようであれば、「その言葉、よくわからないので、詳しく説明してもらえますか?」と頼んでみましょう。
それをきっかけに、わかりやすい説明を心掛けてくれるようになるかもしれません。
それでも話がわかりにくいのであれば、税理士の変更を考えましょう。お客様の話に耳を傾けることができない傲慢な税理士なのか、もしくは税理士本人もよく内容を理解できていない可能性があります。
専門家であることをひけらかして、専門用語や業界の慣習を当たり前のように話す税理士をそのままにしてはいけません!
お客様の立場になってサービスを提供できない顧問税理士は失格です。
税理士に聞き返してみて、わかりやすく説明できないようであれば、きっぱり諦めましょう。説明が丁寧で話がわかりやすい税理士をお探しならおおつか税理士事務所まで。