担当職員がよく代わる【税理士への不満あるある】

このページでは、日ごろお客様とのやり取りの中でよく聞かれる【税理士への不満あるある】をご紹介するとともに、なぜそのような事態が起こるのか、起こった際にどのように対応するべきなのかを解説しています。
すでに税理士とお付き合いがある方も、これから税理士に依頼される方も、税理士選びの参考となると思いますので是非ご一読ください。

今回の税理士への不満あるあるは【担当職員がよく代わる】です。

なぜこのような【あるある】が起こってしまうのか。。
それはきっと、経営者様が求めているものが、その税理士事務所や担当職員にはないからです。
担当職員がよく代わる原因を検証しながら、裏を返せば、経営者様にはどんな税理士が必要かをお伝えします。

税務顧問では担当する税理士や職員は、いわば、会社のすべての情報を知り得る立場にあるわけで、その担当者が頻繁に代わるということは、あらゆる面で心配なことが出てきます。

ひとり税理士事務所であれば、こうした問題は起こらないのですが、複数の税理士または複数の職員を抱える税理士事務所ならではの問題ともいえます。

こうした会社の内部情報に詳しい担当者が頻繁に代わったら、機密情報が流出する恐れはないのかと心配になりますよね？

社長に対して提案ができる有能な担当職員が、1～2年で他の職員に代わってしまったらどうでしょう？せっかく築いた信頼関係も、担当が代われば仕切り直しになってしまいます。

税理士資格がとれたら独立してしまう人が多いという税理士業界特有の事情もあります。
社内体制が整っていないため、担当職員の専門知識やコミュニケーション能力を高めるための教育がうまくできていない可能性もあります。
職場環境が悪くて、新しく職員が入っても居心地が悪くてすぐ辞めてしまうケースもあります。
いずれにせよ、こんなに雰囲気の悪い税理士事務所に大切な税務顧問としての仕事を任せられますか？

会社が発展途上であり、「顧問税理士には、社長の右腕として会社の経営をしっかりバックアップしてほしい」という願いがあるならば、会社と長くおつきあいできて、担当するのは税理士本人であるのが最善策です。